RECRUIT 採用情報
当社では、次世代を担う人材を幅広く募集しています。学歴・専門知識に関係なく、
充実した研修と福利厚生を通じてモノづくりの技術を習得し、長期にわたりご活躍
いただけるよう、会社全体でバックアップいたします。
つなぐ技術で社会と街づくりを支える
モノづくり。そのメンバーに
加わってみませんか？
当社は日本有数の高力ボルトメーカーとして、半世紀以上にわたり誠実に信頼と実績を積み重ねてまいりました。製品の一つひとつは目立たないかもしれませんが、確かな品質で日本の建築構造物を支えてきたと自負しています。
次の50年を切り拓いていくために、次世代を担う人材を広く募集します。近年は社内システムを刷新して業務の効率化、環境の整備を進めています。学歴、専門知識問わず、モノづくりに興味がある方と共に社会に貢献し、会社を発展させていきたいと願っています。ご応募を心よりお待ちしております。
多様な通勤手段から選べます。
当社の特徴の一つは、勤務先へのアクセスが良好なことです。JR京葉線「二俣新町」からは徒歩12分、JR総武線・武蔵野線・東京メトロ東西線「西船橋」からは当社からの無料送迎バス、JR総武線・京成本線・東武アーバンパークライン「船橋」からは民間バスをご利用頂けます。車・バイク通勤も可能ですので、ご自身のライフスタイルに合わせて出勤方法をお選びいただけます。
建築構造物に不可欠な高力ボルトの
開発・製造を通じて、街づくりを支えています
当社では「技術部」「製造部」品質保証課」「営業部」「業務部」など
幅広い業務にチャレンジできます。
WORK
01
品質の優れた製品をつくるための技術を確立する部署です。CADなどを用いて製品設計をおこなったり、社外の協力会社と共同で品質向上を推進します。
WORK
02
工場内には、ボルトやナットを製造する大小さまざまな機械があり、それらの機械のオペレーションが主な仕事です。機械の改善やリニューアルなどの機会も多く、その際には設計段階から加わり、さまざまなアイデアを取り入れつつ問題なく再び稼働させるという大きな仕事を担うこともあります。
WORK
03
当社は限られた国土交通省認定の高力ボルトメーカーとして、厳格な品質管理に努めています。製品が国土交通大臣認定やJIS認証などの公的規格やお客様の品質基準に適合しているか確認する重要な役割を担っています。当社の品質保証を支える中心的な部署です。
WORK
04
長年培ってきた信頼関係を活かし、鉄鋼加工メーカーなどの既存のお客さまに向けてルート営業を担当する部署です。お客さまの窓口としてご要望を伺い、各部署と連携しながら、期日までに製品を納品する業務を担います。
WORK
05
人・物・金・情報といった経営資源の管理・運用し、当社の基盤を支える部署です。担当分野は経営企画、総務、人事、経理・財務、情報システムなど多岐にわたります。会社を支える役割として多様な業務に携わり、管理部門全般でキャリアを積むことができます。
当社の歴史、高力ボルト、ビジネスマナーなどについて座学で学んだ後、工場で半年間、各製造工程の業務を経験します。部署に配属後は先輩社員の指導の下、OJTで業務の流れを覚えていただきます。
総合職、基幹職、等級（若手、中堅、管理職）に応じた研修を実施。若手向けには基本的な業務スキルを取得し、組織や業務プロセスの理解、自己管理能力の強化を目的とした研修になります。
法令および社内で守るべきルールを共有し、リスク回避への意識を高めるため、適宜全社でコンプライアンス（法令順守）研修を実施しています。
神戸製鋼グループによる各種研修をはじめ、人権研修、環境研修、情報セキュリティ（Eラーニング）、業務に必要となる場合、フォークリフト運転技能講習などの研修があります。
電気工事士、危険物取扱者、JIS品質管理責任者、品質管理検定（QC検定）など、業務に必要な資格の取得費用などを補助。今後、支援対象を拡充する予定です。
入社時から５日間の有給の特別休暇を付与（有効期間3ヶ月）
入社３ヶ月後に12日間の年次有給休暇を付与します（4月入社の場合）
2年目14日間、３年目16日間、4年目18日間、5年目以降20日間
栄養バランスに配慮し、ボリュームもある仕出し弁当を１食あたり今は190円で利用することができます。
借上独身寮入居者の場合、家賃の半額を補助します（最大月30,000円まで支給）。結婚で独身寮を退去し、ファミリー物件に転居した場合にも、家賃の半額を補助します（最大月45,000円まで支給）。
通勤手段を公共交通機関、自家用車、バイク、自転車から自由に選べます。公共交通機関は実費定期代支給。西船橋駅から自社無料送迎バス有。無料駐車場・駐輪場完備。自家用車、バイクについては燃料費支給。
当社と千葉県機械金属加工健康組合で健診費用を全額負担します。労働安全衛生法で義務付けられている34歳以下6項目、35歳以上12項目の健診項目に加え、18項目を無料で受診できます（女性は婦人科検診含む）
